漢方養生研究所

　新型インフルエンザの感染が拡大するなか、インフルエンザワクチンとの併用予防策として注目されている肺炎球菌ワクチンが、国内でほぼ品切れになっていることが４日、分かった。販売元は前年の５倍の量を確保していたが、注文はすでに前年の１０倍以上、問い合わせも相次いでいる。追加発注分は９月後半には輸入できる見通しだが、そのころにはすでに流行シーズンに入っていると予測されており、医療関係者は気をもんでいる。

　肺炎球菌ワクチンは一度接種すると５年以上効果が持続し、インフルエンザワクチンとの併用で、肺炎での死亡リスクは８割程度減るとされる。新型インフルエンザ患者の死因に肺炎が多いことから注目が集まっており、現在は全国で１２９市区町村が、接種に対する公費助成を行っている。

　肺炎球菌ワクチンは米国では６５～７０％と高い摂取率だが、日本ではまだ認知度が低く５％。今年５月に国内で初の感染者が確認された兵庫県では、有識者による対策検証委員会でワクチンの有効性が指摘され、接種の推進に向け検討が進められることになった。

　だが、国内で新型インフルエンザ感染者の死亡が確認された８月以降、国内唯一の販売元、万有製薬（東京都千代田区）には注文が殺到。同社は今年、昨年度の販売実績（約２７万人分）の５倍を供給する計画だったが、すでに１０倍の注文が入っており、現在は安定供給のため出荷制限をしつつ、輸入元の米国の親会社に注文中で、９月後半には輸入できる見通しという。

　ただ、輸入後に国の検定を受けて市場に流通するまでの時間がかかるため、実際の供給は１０月中旬ごろの見込み。同社の担当者は「米国ではすでに備蓄体制に入っており、日本も国としての体制をとる必要があるのでは」と話す。

　兵庫県内のある開業医は、毎月一定数を注文していたが、インフルエンザに備えて多めに注文したところ、卸元業者に「しばらくは無理」と言われた。重症化の可能性が高いとされる透析患者には必ず接種するよう呼びかけてきたこともあり、「流行に入るまでに接種しないと意味がない。ハイリスク患者への重点供給などの体制も必要では」と話している。